Androidマルウェアが67%増加、Zscaler ThreatLabzレポートで判明した脅威の実態と対策方法

スマートフォンを使っていると、突然「ウイルスに感染しました」という警告が表示されたことはありませんか。その多くは偽の警告かもしれませんが、実際の脅威は確実に増えています。Zscaler ThreatLabzの2025年12月の調査によれば、Androidマルウェアのトランザクションが前年比67%増加し、Google Playストアでも239件の不正アプリが確認されました。累計4200万回以上ダウンロードされたそれらのアプリが、今もどこかの画面で動いているかもしれません。

Androidマルウェア取引の前年比増加率: 67% ·
ブロックされた不正Androidアプリ（Playストア）: 239件 ·
不正アプリの推定ダウンロード数: 4200万回超 ·
IoT攻撃のうち重要インフラを標的とする割合: 40%

Zscaler ThreatLabzのレポートから主要な脅威指標を一覧にしました。

Androidマルウェアが67%増加した理由とは？

Zscaler ThreatLabzレポートの主な発見

• Androidマルウェアのトランザクションが前年比67%増加 — Zscaler（クラウドセキュリティ企業）のThreatLabzが2025年12月12日に公開した年次レポートで明らかになった（Zscaler公式プレスリリース）
• Google Playストア上で239件の不正アプリが発見され、累計4200万回以上ダウンロードされていた（Zscaler公式プレスリリース）
• Zscalerクラウドがブロックしたランサムウェア攻撃は前年比146%増加し、公開された脅迫事例も70%増加した（PR TIMES – Zscalerランサムウェアレポート）
• 過去1年間に34の新たなランサムウェアファミリーの活動が特定された（PR TIMES – Zscalerランサムウェアレポート）

この急増の背景には、マルウェア開発の商用化が進み、攻撃ツールが安価に取引されるダークマーケットの拡大がある。Zscaler ThreatLabzのレポートは、単なる数字の羅列ではなく、攻撃の「産業化」が進行中であることを示している。

スパイウェアとバンキングマルウェアの増加

• スパイウェアとバンキングマルウェアが引き続きAndroid脅威の主力となっている（Zscaler ThreatLabzブログ）
• ユーザーの位置情報や連絡先を盗み出すスパイウェアや、金融機関のログイン情報を狙うバンキングマルウェアが特に拡大中（Zscaler ThreatLabzブログ）

標的は個人ユーザーだけではない。エネルギー業界への攻撃件数が387%、輸送業界が382%、医療分野が224%増加しており、企業のモバイルデバイスも攻撃対象に含まれている（Zscaler ThreatLabzブログ）。意味合いとしては、スマートフォンが業務用のデータゲートウェイとして使われる現代では、1台の感染が企業全体のネットワークリスクに直結する構造にある。

サイバー攻撃が増加しているのはなぜですか？

リモートワークとハイブリッド環境の脆弱性

• IoT攻撃の40%が重要インフラとハイブリッドワーク環境を標的にしている（Zscaler公式プレスリリース）
• リモートワークの普及で企業のセキュリティ境界が曖昧になり、従業員の個人端末が攻撃の入口になっている

企業のネットワークは従来、オフィス内のデバイスを守る形で設計されていた。しかしリモートワークが一般化し、同じ端末で業務データと個人データが混在する環境が増えた。攻撃者はこの「境界の溶解」を巧みに突いている。

重要インフラ（IoT）を狙う攻撃の増加

• エネルギー業界（387%増）、輸送業界（382%増）、医療分野（224%増）は特に顕著な増加を示している（Zscaler ThreatLabzブログ）
• これらの業界はOT（運用技術）とITの融合が進み、攻撃対象領域が拡大している

意味合いとしては、電力や交通、医療といった社会の基盤がサイバー攻撃の「表舞台」に立たされているという事実だ。単なるデータ窃取ではなく、物理的なインフラの制御を狙う攻撃に発展するリスクがある。

スマホがマルウェアに感染するとどうなりますか？

個人情報漏洩

• スパイウェアに感染すると、連絡先、写真、位置情報、メッセージなどが外部に送信される（Zscaler ThreatLabzブログ）
• バンキングマルウェアは、オンラインバンキングのログイン情報を盗み出すために偽のログイン画面を表示する

感染に気づくのは、身に覚えのない請求が届いたり、SNSのアカウントが乗っ取られたりした後になるケースが多い。特にバンキングマルウェアは、正規のアプリと見分けがつかない偽装画面を使うため、ユーザーが自ら情報を入力してしまう。

不正な課金

• マルウェアの中にはプレミアムSMSサービスに勝手に登録し、毎月高額な料金を発生させるものがある
• 気づかないうちに数百～数千円の課金が続き、気づいた時には高額になっている

Androidの場合は特に、SMS送信権限を悪用した不正課金マルウェアが確認されている。この手口はユーザーが明示的に「登録」操作をしていないにもかかわらず、バックグラウンドで課金が行われる点が特徴だ。

スマホの動作が重くなる

• マルウェアがバックグラウンドで通信やデータ処理を行うため、CPUやバッテリーに負荷がかかる
• バッテリーの減りが異常に早い、端末が熱くなる、動作がもっさりするなどの症状が出る

ただし、これらの症状だけでマルウェア感染を断定するのは難しい。OSのアップデート後の不調や、ストレージ不足でも似た現象が起こるためだ。複数の症状が同時に出ている場合は、感染を疑うべきシグナルといえる。

感染症状を早期に察知し、迅速に対処することが被害を最小限に抑える鍵です。

フェイクアラートとは？セキュリティ警告が出た時の対処法

フェイクアラートの見分け方

• 本物のセキュリティ警告はOSのシステム通知領域に表示されるが、フェイクアラートはブラウザの画面内に表示される
• 「ウイルスに感染しました」「今すぐスキャン」などの文言で不安をあおり、特定のアプリのインストールや電話を促す手口が典型的
• 警告画面に表示された電話番号やURLは信頼してはならない

警告画面に「0120-637-626」のような番号が表示されても、安易に電話してはいけない。この種の番号を使ったサポート詐欺は、実際に報告が相次いでいる手口だ（0120-637-626の迷惑電話対処法）。

セキュリティ警告画面が表示された場合の対処手順

1. ブラウザを強制終了する — アプリ一覧からブラウザをスワイプして終了させる
2. ブラウザのキャッシュと履歴を削除する — 設定アプリから該当ブラウザのデータを消去する
3. 端末を再起動する — マルウェアが常駐していないか確認するため、一度電源を切って入れ直す
4. Google Play Protectでスキャンを実行する — Playストアのメニューから「Play Protect」を開き「スキャンを実行」をタップ（Zscaler公式プレスリリースで推奨される対策）
5. 不審なアプリを削除する — 心当たりのないアプリや最近インストールした怪しいアプリをアンインストールする
6. 必要に応じてセキュリティアプリをインストールする — 信頼できるセキュリティベンダーのアプリを選ぶ

この手順は、多くのユーザーがパニックになりがちな場面で「まず落ち着いて、確実に行動する」ための枠組みとして機能する。重要なのは、警告に表示された番号やリンクを絶対にクリックしないことだ。

Androidが監視されているか確認する方法

• 設定アプリから不審なアプリを確認 — 「設定」→「アプリ」→「アプリ一覧」で、見覚えのないアプリや名前が不自然なアプリをチェックする
• 管理者権限をチェック — 「設定」→「セキュリティ」→「デバイス管理アプリ」で、身に覚えのない管理者権限が付与されていないか確認する
• Google Play Protectの利用 — 前述の手順でスキャンを実行し、結果を確認する
• 異常なデータ通信を確認 — 「設定」→「ネットワーク」→「データ使用量」で、バックグラウンド通信が多いアプリがないか確認する

監視アプリは多くの場合、ユーザーに気づかれないようアプリ名を「システムアップデート」や「設定」などに偽装している。アイコンがないアプリや、インストールした覚えがないのに権限を持っているアプリは要注意だ。

日頃からデバイスに異常がないか確認する習慣が、マルウェア感染を未然に防ぐ効果的な方法です。

この時系列から読み取れるのは、攻撃の「規模」と「業界特化」が同時に進んでいることだ。単なるマルウェアの増加以上に、攻撃者が標的を選別し、業種ごとに最適化した手口を使い分けている点が新しいフェーズといえる。

データが示す数字は確かだが、その先の予測には幅がある。Zscalerのレポートは現状のスナップショットであり、今後この傾向が加速するか鈍化するかは、企業とユーザーの対策次第の面が大きい。

Androidマルウェアの67%増加は、単なる統計上の数字ではない。それは、攻撃が「趣味」から「産業」へと変質し、スパイウェアやバンキングマルウェアが商品のように取引される市場が成熟したことを意味する。エネルギーや医療といった社会の基盤を支える業界が標的になる中、個人レベルでも「自分は大丈夫」という楽観は通用しない。知らぬ間にインストールされた1つのアプリが、個人の金融情報から企業のネットワーク全体までを危険にさらす。デバイスを守るという行為は、もはや自分自身のためだけでなく、つながっているすべての相手のためでもある。日本のユーザーにとっての選択肢は明確だ：今すぐPlay Protectを有効にし、不審なアプリを削除するか、あるいは感染した端末を抱えたまま、次の報告を待つか。